ウイルス禍に思うこと
大井競馬が27日から無観客、JRAも時間の問題だろう。とうとう指定席予約を打ち切った。(26日現在)
マスクが予防に効果がないとか意味がないとか言っているコメンテイターもいるのだが、別に直接肺炎が防げるからというのではなく、鼻や喉の粘膜を保湿して免疫力を高め、肺炎に限らず呼吸器系の感染症全般を斥ける上では完全に有効である。コロナウイルスの感染を防ぐには意味がないというようなことが再三繰り返して言われるたびに腹立たしいものがある。もっとも、そのマスクが長く底を突いていて、笑えないというか嘆かわしい奪い合いも起きているのではあるが・・・。
もう今では皆忘れてしまったかのような、シューマイ弁当差し入れ消滅事件にせよ、下船の際のドタバタにせよ、本当に日本は責任の所在ばかりを重視し、権限の有無やクレームを恐れる国である。
そこにさらに、中国の主席来日への忖度や、中国で大商いをしている企業が多い経団連の顔色窺いを重視した政府の失態が重なって、実に取り返しのつかない事になってしまった。
そして、報道されていないようだが、国の隠れた、でも大きな失態を、一部の医師や感染症対策のプロが告発している。以下の記事。(2月21日ニュースポストセブン)
「さらなる社会騒乱を心配するのは、感染症に詳しい医療ガバナンス研究所理事長の上昌広さんだ。
『家にこもる前に生活必需品を買い占めようとして物資の争奪戦が始まり、小競り合いがあちこちで起こる可能性がある。自粛ムードや風評被害で経済が大被害を受け、貧しい人から行き場を失っていくのが最悪のパターンです』
2009年に新型インフルエンザが流行した際は街に閑古鳥が鳴き、経済は大きな打撃を受けた。こうした悲劇を回避して、事態をできるだけ早く終息させるには、検査体制を速やかに拡充すべきだった。
これまで1日1000件程度しか行えなかったPCR検査を、2月18日からは最大1日3000件超の検査体制を整えたと加藤厚労相が発表した。しかし、ここにも大きな問題が潜んでいる。
「スイスの製薬会社『ロシュ』が開発した遺伝子検査キットで、喉の粘膜をとればいいだけの簡単なものもすでに実用化されています。しかし、日本政府はなぜか頑なに導入していません。理由は、厚労省が検査方法を独自開発するために予算をつけ、公共事業にしたからです。最初からロシュの検査キットを使っていれば、クルーズ船の感染拡大をもう少し抑えられたかもしれません」(前出・上さん)
ナビタスクリニック理事長の久住英二さんも、厚労省の“不手際”を指摘する。
「中国ではすでに、CT検査が有効という論文があがり、すぐに切り替えました。しかし、厚労省はそうした最新の検査法を導入していません。感染が流行った国が対応している方法や論文を見て対応すべきなのに、どういう検査が優れているかという最新情報を知らないんです。その結果、本当は陽性なのに陰性と判断される人が増えています。
しかも、ワクチンに関しても、国内のワクチンメーカーは厚労省の天下り先なので、日本で作ろうとしている。なぜ海外のメーカーと協力体制をとらないのか。国民の健康を省みないため、あらゆる対応が後手に回っています」(引用ここまで)
このコメント、腑に落ちることがいくつもある。潜伏期間が長いとはいえ、陰性と言われた人が後に発病する例が多すぎること、検査を受けられない理由を明確に開示しないことなどはまさにさもありなんである。
と同時に、政府専門家会議の一員が語るこのインタビューも併読しておきたい。
長いのでリンクを。
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200226-00010000-ytokushu-life&p=1
| 固定リンク